Tuesday, May 01, 2007

イノさんの文箱 (2007/05/01)

平成19年4月27日

「Qさんのシングル人生」

40才独身との事、最近私の周囲にも独身者が男女を問わず増えて居ます。 

結婚し2人で住むと言う事はお互いに辛抱を強いられると言う事で昔と違って女性が自己主張をする上に下手すると亭主よりも収入が多い等と言う事もあり結婚しても離婚すると言うケ-スが多く見られます。

特に女性経営者として成功した人達は子供を抱えながら亭主と別れて子育てと仕事と両立させて居ると言うケ-スが多く報道されて居り話題になる昔今です。 

私も妻を亡くして7年になりますが私の様な我儘な男と一緒に暮せる女性はもう二度と現れないと思いますので再婚は考えて居ません。

身体に障害でも出て1人で生活出来なくならない限り皆同じ様な考えではないかと思いますし現実に私の友人達の中で妻に先立たれた連中は仲々再婚しません。 1人暮らしも捨てた物ではないと言う事なのです。

アイスホッケ-の世界にも有名な黒人プレ-ヤ-が居るとは知りませんでした。 併し他のスポ-ツと比較すると仲々黒人プレ-ヤ-が出て来ないのには何か理由があるのでしょうか? やはり人種差別があると愚考しますが実情はどうなんでしょうか?

カナダの女性歌手アブリル・ラヴィ-ンが来日したとの事ですが積山さんがカナダ贔屓なのは何か理由がおありなのししょうか? 短波放送のファンだったとの事ですが今でもお聞きになって居るのでしょうか? 映像時代に短波放送を聞かれる方には年配者が多いのではないかと推測しますがどうなんでしょうか?

トロントで生れたPFLなるスポーツどんな物か御聞きしたいですね。 御存知でしたら御教え下さい。

井上 出    (07/05/01受信)

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平成19年5月1日

「米粉パンを食べて小麦の輸入を減らそう!!」

小麦粉の代わりに米粉を原料にしたパンがこのところ日本ではクロ-ズアップされて居ます。 

若者の米離れの結果米が余り始めて居る事から食料の自給率アップの為にも米で作ったパンを更に普及させる必要があります。

私も未だ食べて居ないのですが小麦パン以上に歯応えがある独特の食感に加えてモチモチ感がやみつきになると言われて居ます。 

「外はカリカリ中はもっちり」と言う事らしいので是非食べてみたいと思います。

カロリ-は小麦パンと比較し3~5%低いにも拘らず栄養価の指標であるアミノ酸スコアは小麦パンの1.5倍と高く健康志向の消費者にも好評との事です。 

唯一の欠点は通常の小麦パンに比べて硬くなり易い事で2日以内に食べないと硬くなり味が落ちる事だそうですがこれはあまり問題にならないと思われます。

外食業界ではジョナサンがメニュ-に載せたとの事でこれから他のファミリ-レストランでも採用されると考えますし三洋電機が今年の2月に米粉対応のパン焼き器「SPM-KP1」を発売し毎月2,000台以上を売上げて居るとの情報もあります。

唯問題は価格で米価が小麦価格の2倍近い為にどうしても米粉パンは割高になって終う事から政府も米粉パン普及の為に知恵を絞って貰いたいと願って居ます。 

米余りで減反させる等実に勿体ない話でパンを米粉に切換える事によって休耕田等出さないようにする事が可能になります。

井上 出    (07/05/01受信)

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平成19年5月2日

「ホ-ムレス寸前の若者達」

先日NHKがネットカフェ等で寝起きして居るフリ-タ-や派遣労働者の実態を放映して居ました。 大きな鞄を抱え毎日安い宿泊場所を求めて盛り場を徘徊する若者達が大勢出て来たのですが昼間はその鞄をコインロッカ-に預け仕事が終った後それを取り出し宿探しをして居る姿を見て彼等が何故こんな生活をする様になったのか追跡調査をしてみたくなりました。 何かが狂って居るのです。

2002年に制定された「ホームレス自立支援法」は野宿に至って終った層のみを支援対象として居る為前述の様なホ-ムレス予備軍は国の支援を受ける事は出来ないのです。

2003年に実施されたホ-ムレス実態全国調査では25,296人居たホ-ムレスが今回の調査では18,564人と26.6%も減った事で国は「ホ-ムレス自立支援法」が効果を上げて居ると将来を楽観して居ますがとんでもない話でホームレス寸前の若者が急増して居るのです。

今回の調査で判った事はホ-ムレスの85%が50才以上しかも路上生活の期間が5年以上の人が占める割合が41.4%と言う事で働く意欲があっても働く場所が無いと言う厳しい現実が浮き彫りになりました。

東京都では都と23区が低家賃アパ-トの提供事業を実施して居ますが入居する人の多くが高齢である上病気持ちと言う事で働き場所が無くその低家賃すら払えないと言う現実を知ると絶望的になります。

ODAの予算を削減したと言う事で政府は内外各方面から非難を浴びて居ますが他国救済の前に自国の貧困層が憲法の定める「健康で文化的な生活」を営む事が出来る様早急に対策を立てる必要があるのです。

井上 出    (07/05/01受信)

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